子どもの将来から見た保育園の効果

保育園に通うかどうかは、親にとって最初に悩む難関です。

仕事に復帰するために保育園へ通わせないといけないご家族もいるでしょう。

周囲にはいまだに「小さい頃から保育園へ行かせるなんてかわいそう」という言葉をかけられ苦しむご家族もいるのは事実です。

では、保育園に通わせるメリットはなんでしょうか？

親には仕事ができるというメリットはあります。

しかし、子どもの将来という観点から考えるとどういうメリットがあるのでしょうか？

今日は保育園が子どもの将来に与える影響について考察します。

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今回もデータから見ていきましょう。

令和5年4月時点での保育園を取り巻く環境がこども家庭庁から公表されています(#1)

平成26年から令和5年にかけて、過去10年間の定員、利用児童数の推移を示しています。

これによると、保育所、幼保連携型認定こども園、幼稚園型認定こども園、地方裁量型認定こども園、 小規模保育事業、家庭的保育事業、事業所内保育事業及び居宅訪問型保育事業の利用した児童数は272万人でした。

中身を見てみると、黄色の幼保連携型認定こども園が定員、利用人数ともに年々増加していることがわかります。純粋な保育園に行く人は年々低下しており、定員も減っている事がわかります。

次に、保育利用率と待機児童数の推移を見ていきます。赤の棒グラフが待機児童数、青線が全体の保育利用率、緑線が1-2歳児の保育利用率です。

保育率はこの10年あいだで右肩上がりで、H27年度を契機に1-2歳児の保育率は全体の保育率を上回っています。子どもが小さい頃から預けられる環境が整えられている証拠ですね。

全国の待機児童数は令和5年4月時点で2680人で、これは前年比264人の減少でした。この10年間の推移をみると平成29年までは増加の一途でしたが、平成30年以降は右肩下がりです。

待機児童のいる市町村は、前年から前年から21減少して231市町村となりました。そしてなんといっても待機児童が100人以上いる市町村が「０」というのは素晴らしいことです。これは尽力いただいた関係者の皆様には感謝しかありません。

このように、純粋な保育園ではなくこども園が増加しており、保育率は年々上昇傾向で、やはり我が子の保育に関して悩みは尽きないのです。

保育園がこどもにもたらす影響に関して海外では様々な研究結果があります。それに基づいて保育園では、なぜ保育に関する研究は海外で多くされているのでしょうか？

それは明確な効果が示されているためです。